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リハビリ医師で開業するには?

病院でリハビリ医師として働く人の中には、開業を考える人もいます。リハビリテーションで、患者を診た時には、医師の助けもあり歩くことができたとしても、いざ退院して自宅に帰ってから症状が悪化する人もいます。高齢者の患者の中には、バリアフリーが完璧でない自宅で、段差が多いので手助けをする人が必要になります。そのため、本当に患者の回復を願うのであれば、患者さんの本当の生活を自宅で観察する必要があります。

患者の自宅でのリハビリ医療をすることを目的として、在宅医療を中心としたリハビリ診療所を開業する人もいます。在宅医療のため実際に医師が出向いていくスタイルなので、身体障害を抱えている人や整形外科の疾患がある人をはじめとして、パーキンソン病や脳梗塞の後遺症など動くことが出来ない患者もいます。これらの患者は自分で病院のリハビリ課を訪れるのは難しいので、自宅訪問をするリハビリ医師は大いに必要とされています。

しかし、リハビリ医師が開業する前に知っておいた方がいいこともあり、自宅を訪れて患者を診断する時には、総合的な診療が必要になり、癌の対応や看取りをすることもあれば、認知症のコントロールや胃瘻交換など病院のリハビリ科で働いていた時には経験しなかった自体も自分で克服する必要があります。そのため、自分で開業する時には、自分一人の知識は限られているので、違った分野の専門知識をもつ医師を揃えて難しい病気でも他の医師と相談し合えるような体制を作っておく必要があります。

リハビリ医師が自分で開業する時には、医師としての仕事だけでなく経営者としてスタッフを雇うことも考えなければなりません。病院の経営は診療とは全く関係ない部分なので、神経を減らす人も少なくなりません。例えば、週末祝日はすべて休みで残業もほとんど無いという条件を付けても、突然辞めていく人もいるので、それまで病院で雇われ医師として働いてきた人はスタッフを雇うことの大変さを思い知ることになります。

また、病院に勤めていた医師は、自分で開業する前に税金の事情も学んでおく必要があります。勤務医にとって税金は、源泉徴収された中で年末調整の時に少し戻ってくるとか、消費税が増えて生活が困るくらいの感覚しかありませんが、自分で開業することになると、個人事業主として扱われるので、税金の申告や手続に関して様々な用紙に記入しなければならないので、自分が思っても見ない分野で時間を取られます。

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